いつも大変お世話になっております。
船井総合研究所の大庭です。
今回は、土地情報や地主様とのネットワークを活用して、
医院・クリニック建築案件を受注する方法をご紹介します。
下記に一つでも当てはまる建設会社様には、
ぜひ知っていただきたい内容です。
今後の新たな案件獲得ルートを考えるきっかけとして、
ぜひ最後までお目通しください。
□ 売地・借地などの土地情報を複数持っている
□ 地主様とのネットワークがある
□ 土地活用の提案を行っている
□ 医院・クリニック建築の受注を増やしたい
□ 医師との接点がなく、案件獲得方法に困っている
【医師会員35万人】“医療界のYahoo”とも言えるM3が、開業希望医と御社をつなぎます
医療従事者向けポータルサイト「M3.com」には、
全国の医師の9割以上にあたる約35万人の医師が会員登録しています。
一般の方がGoogleやYahooで情報を探すように、
ドクターは医療・開業に関する情報をM3から収集しています。
まさにイメージとしては、「医療界のYahoo」のような存在です。
私自身、以前は歯科医師のコンサルティングに携わっていましたが、
新規開業を検討するドクターをはじめ、多くのドクターから、
「M3で情報を集めています」
という声を実際に何度も聞いてきました。
さらにM3のデータでは、
約12,000～13,000人が新規開業を検討しており、
開業関連では年間1,000件以上の問い合わせがあります。
【たったの2か月で3件紹介事例あり】御社の土地情報を、医院建築案件につなげる
では、なぜ土地情報を持っている建設会社と
M3の相性が良いのでしょうか。
医院・クリニックを開業する際、
ドクターが最初に直面する大きな課題の一つが、
「どこで開業するか」という物件・土地探しです。
M3では、開業を希望する医師に対して、
・開業物件・土地探し
・建設会社の紹介
・医療機器の選定
・行政対応
など、開業までを一気通貫で支援しています。
そのため、建設会社が一からドクターを探し、
開業支援のすべてを行う必要はありません。
M3から、
「このエリアで開業したいドクターがいます。条件に合う土地はありませんか？」
という相談を受け、
御社が持つ売地・借地などの情報を提案する。
その土地で開業が進めば、
土地の提案からそのまま医院・クリニック建築の商談につながることもあります。
①御社が持つ土地情報をM3へ提供
②M3が開業希望医へ土地を提案
③医師対応・開業支援はM3にお任せ
④土地が決まれば、医院建築の商談へ
実際に愛知県の弊社のお付き合い先である建設会社様が、
この取り組みを始めてから、
わずか2か月で3件の開業案件を紹介した事例もあります。
つまり、これまで十分に活用できていなかった
「土地情報」「地主様とのネットワーク」そのものが、
医院建築案件を獲得する武器になるということです。
土地情報や地主様とのネットワークを活用して、
医院・クリニック建築案件を受注する方法
□ 売地・借地などの土地情報を複数持っている
□ 地主様とのネットワークがある
□ 土地活用の提案を行っている
□ 医院・クリニック建築の受注を増やしたい
全国の医師の9割以上にあたる約35万人の医師が会員登録
「医療界のYahoo」のような存在
「M3で情報を集めています」
約12,000～13,000人が新規開業を検討
年間1,000件以上の問い合わせ
「どこで開業するか」という物件・土地探し
開業までを一気通貫で支援
建設会社が一からドクターを探し、
開業支援のすべてを行う必要はありません。
「このエリアで開業したいドクターがいます。条件に合う土地はありませんか？」
土地の提案からそのまま医院・クリニック建築の商談につながることもあります。
①御社が持つ土地情報をM3へ提供
②M3が開業希望医へ土地を提案
③医師対応・開業支援はM3にお任せ
④土地が決まれば、医院建築の商談へ
わずか2か月で3件の開業案件を紹介した事例もあります。
介護福祉施設建築がピークアウトする今、次の建築受注の柱をつくりませんか？
これまで建設業界では、
マンション、高齢者施設、工場・倉庫など、時代ごとの
成長市場を捉えることで事業を拡大してきました。
しかし、介護福祉施設の建築市場がピークアウトしつつある今、
これまでと同じ受注構造だけで今後も事業を伸ばしていけるのかを
考えるタイミングに来ています。
「次の建築受注の柱をつくりたい」
「土地情報を持っているが、建築案件まで十分につなげられていない」
少しでもそう感じられたなら、ぜひ本レポートをお読みください。
医師会員35万人を抱えるM3と御社の土地情報を組み合わせ、
医院・クリニック建築案件を獲得する仕組みと実際の紹介事例を公開しています。
レポートをダウンロードして、
御社がすでに持っている土地情報を、
次の医院・クリニック建築受注の柱に変える一歩を踏み出してください。
最後までお読みいただき、誠にありがとうございます。
本レポートが、今後の新たな案件獲得や事業拡大を考えるうえで、
少しでもお役に立てましたら幸いです。
介護福祉施設の建築市場がピークアウトしつつある今、
これまでと同じ受注構造だけで今後も事業を伸ばしていけるのかを
考えるタイミングに来ています。
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